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構造設計者のための技術情報開発・サポート情報構造関連最新ニュース



構造設計者のための技術情報

技術基準改訂による付着検討・付着割裂破壊検討の取り扱いについてわかりやすく解説

2016/06
アンカーボルトの扱いとルート3における露出型柱脚の検討についてわかりやすく解説
2014/10
保証設計やせん断破壊の取扱いをわかりやすく解説
<保有水平耐力時、保証設計時、Ds算定時の扱いとデータ制御>
2014/04
付着割裂破壊の検討の概要と取り扱いの注意点 2014/02
危険な運用からの脱却に向けて <耐震診断の実施義務化> 2013/11
偏心が大きくなる要因と計算方法により異なる剛心位置の注意点 2012/11
これならわかる耐震診断出力表の見方<E0の集計方法と出力結果での確認方法> 2011/12
横座屈が起きた時を保有水平耐力算定とする考え方について 2010/07
鉄骨造の耐震診断における留意事項 2010/07
ルート1-1における6.0mのスパン制限の考え方 2010/06
壁式構造で偏心率がNGの場合に総曲げ抵抗モーメントの確認で対処する考え方 2010/06
液状化の判定で加速度レベルに150galと200galを用いる考え方と設計への反映 2010/05
S造においてCoを1.0として1次設計を満足していれば、増分解析をしなくても
ルート3を満足していると考えてよいですか?
2010/04
吹き抜けがある場合の連層柱の剛性と偏心率 2010/04
壁式構造で杭基礎とする場合の留意事項 2010/03
接合部の検討が必要な計算ルート 2010/03
X方向をルート1-1とし、Y方向をルート1-2とすることは可能ですか? 2010/02
RC造で接合部破壊となった場合の対策 2010/01
RC造で接合部破壊とならない柱・梁の仮定断面を決める方法 2010/01
RC造で接合部破壊を許容してルート3で設計をする場合の問題点 2010/01
RC造の接合部にせん断破壊が発生するメカニズム 2010/01
構造計算書偽装事件の社会的背景と耐震性能のほんと! 2006/03
朱鷺メッセ連絡橋落下事故/その実態から私が見たもの 2005/08
バックナンバー

開発・サポート情報

Windows8.1および7への対応状況

2016/01
「BUILD.一貫V」既製品柱脚・ブレースおよび鋼材対応のご案内 2015/12
Windows10への対応状況 2015/12
「2015年版建築物の構造関係技術基準解説書」への対応予定 2015/10
「BUILD.一貫IV+」既製品柱脚・ブレースおよび鋼材対応のご案内 2015/09
東洋ゴム工業(株)製の大臣認定不適合免震材料についてのお知らせ 2015/03
「BUILD.耐診RCI&II/2001年基準Ver.5<評価版>」の評価書の有効期限についてのお知らせ 2015/02
マイクロソフト社のWindowsXPサポート終了に伴うお知らせ 2013/10
「BUILD.一貫IV+」靭性保証型設計指針による付着割裂破壊の検討に対応 2013/09
685フープSABTEC高強度せん断補強筋検討機能に関する概要、試設計 2013/06
機械式定着検討機能に関する概要、動作確認、試設計 2013/06
RC・SRC造高層建築物の耐震診断におけるそで壁付柱の反曲点高さの問題を解決 2013/03
業界初!「東京における緊急輸送道路沿道建築物の耐震化推進に係わる耐震診断マニュアル」に対応 2011/12
業界初!2次診断・3次診断の下壁壁抜けに完全対応 2011/04
基礎梁の設計と杭頭モーメントの取扱い 2010/07
「BUILD.耐診RCI&II/2001年基準Ver.5<評価版>」の機能追加変更および更新評価のご案内 2010/03
業界初! 施工時の杭心ずれに完全対応したプログラムをリリース 2009/12
バックナンバー

■ 構造関連最新ニュース

公立学校施設の耐震改修状況調査結果の公表
【文部科学省】

2015/06
耐震診断及び耐震改修に係る業務報酬基準の告示公布 【官報】 2015/05
「2015年版建築物の構造関係技術基準解説書」発行と講習会開催 【防災協会】 2015/05
建築基準法の改正によりルート2-3廃止 【国交省】 2015/03
建築基準法の一部を改正する法律の施工日等が閣議決定 【国交省】 2015/01
建築確認および構造計算適合性判定数の公表 【国交省】 2014/12
建築基準法の一部を改正する法律案が閣議決定 【国交省】 2014/03
耐震改修促進法改正案が閣議決定 【国交省】 2013/03
東京都が特定緊急輸送道を指定(道路沿い建築物の耐震診断義務化) 【東京都】 2011/06
建築確認手続き等の運用改善(第二弾)の公表 【国交省】 2011/03
東京都が主要幹線道路沿いの民間建築物の耐震診断義務化 【東京都】 2011/02
国による耐震化緊急支援(費用補助の受付) 【国交省】 2011/02
超高層建築物の長周期地震動対策義務化(パブリックコメント実施) 【国交省】 2010/12


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