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■BUILD.耐診RCI&II/2001年基準<評価版>


第1・2次診断法(2001年基準)による耐震診断プログラム

BUILD.耐診RCI&II/2001年基準<評価版>(ロゴ)

(財)日本建築防災協会・(社)建築研究振興協会
評価番号:P評価12-RC

販売終了製品


  • BUILD.耐診RCI&II/2001年基準<評価版>」は、(財)日本建築防災協会発行「2001年改訂版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説」の第1次診断、第2次診断法に準拠し、(財)日本建築防災協会・(社)建築研究振興協会の評価を取得したプログラムです。
  • 「改定版・既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説(1990年版)」「既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説(1983年版)」にも対応しています(評価対象外機能)。
  • オプションプログラムを追加することで「既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説(1997年版)」にも対応することができます(評価対象外機能)。


■特徴
  • 矩形柱の曲げ終局強度式は、一段配筋式と多段配筋式が採用できます。デフォルト値は多段配筋式です。
  • 袖壁付き柱の曲げ終局強度式は、診断基準式を改良し、袖壁筋を考慮した終局強度式を採用しています。
  • 壁の曲げ耐力は高軸力下でも整合性のよい終局強度式を採用しています。
  • せん断終局強度式は、診断基準式に準じます。袖壁付き柱のせん断終局強度式は「建築防災2003年3月号」に示された改良式を採用しています。
  • 耐震壁の終局時せん断力は、診断基準式による方法の他、壁長比を考慮することにより各階でスパン数が異なる連層連スパン壁にも適用範囲を広げた方法を採用することができます。
  • 下階壁抜け柱は、メカニズム時軸力(付加軸力)を入力することで軸圧壊のチェックをします。検討に必要な数値が出力されますのでIsの再評価作業が軽減されます。
  • エディタにより直接データ入力ができるだけでなく、「BUILD.一貫IV+」からリンクできます。
起動画面
【起動画面】
評価実行を行うには、計算メニューの実行モードから評価実行を選択します。

■第2種構造要素の判定
  • 第2種構造要素の判定には、検討柱のみで検討する方法(Aルート)と検討柱と周辺部材の軸力伝達を考慮した方法(Bルート)の2つの計算方法を採用できます。検討柱のみで検討する方法(Aルート)が評価範囲内となります。
  • 耐震診断表とあわせて出力される結果表により、Aルートでアウトになる柱が極端に少なければ、Bルートを採用し終局限界変形を大きくとることができます。


■結果出力
  • 終局限界変形(F値)を考慮して耐震診断表を作成することができます。終局限界変形(F値)は第2種構造要素の検討に基づき自動計算します。また、終局限界変形(F値)は、直接入力することができます。
耐震診断表
【耐震診断表】(図をクリックすると拡大表示します)
終局限界変形を考慮すると、階名の下部に括弧書きで採用された終局限界変形(F値)を出力します。
  • 長期軸力Nと残存軸耐力NrでN>Nrとなる柱の本数と保有性能基本指標E0の関係を示した結果を表出力しますので終局限界変形(F値)の判断が容易に行うことができます。
結果表
【結果表】(図をクリックすると拡大表示します)
耐震診断表の前に出力されます。グループのF値、E0値が出力とともに、Nr<Nとなる柱の本数が出力されます。本数が少なければ、検討柱の軸力を梁を介して周辺の柱や壁に負担させて検討するBルートを採用することができます。Bルートを採用すると周辺部材が軸力を負担してくれるので終局限界変形を大きくとることができます。
  • 柱部材の残存軸耐力、軸力支持能力を一覧表出力します。
軸耐力一覧
【軸耐力一覧表】(図をクリックすると拡大表示します)
F=1.0、F=1.27、F=2.0、F=3.0点での、残存軸耐力Nr、軸力支持能力NRを一覧出力します。終局限界変形の目安をつけることができます。



動作環境
CPU :PentiumIII以上
メモリ :128MB以上推奨
ディスプレイ(解像度) :1024×768ドット以上
ハードディスク :100MB以上の空き容量
OS :Windows Vista(32bit版)/XP(32bit版)/2000
その他 :製品をインストールするPCがインターネットに接続できること

※仕様は、予告なく変更する場合があります。予めご了承ください。


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