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BUILD.地盤・柱状/液状化 資料請求
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主な特徴

  • (社)日本建築学会「建築基礎構造設計指針」 及び(社)日本道路協会「道路橋示方書(V 耐震設計編)・同解説」に基づくFL値法による液状化判定手法を用いて計算を行います。

  • (社)日本道路協会「道路橋示方書(V 耐震設計編)・同解説」で計算する場合は、平成24年3月版と平成14年3月版を選択することができます。

  • 柱状図データのみ(N値及び土質名)から液状化判定を行う場合、必要な地盤定数を柱状図から自動的に推定します。この時、単位体積重量γと細粒分含有率Fcは、(社)日本道路協会「道路橋示方書(V 耐震設計編)・同解説」の土質名に対する値の表を参考にしています。なお、編集及び試験値の直接入力も可能です。

建築基礎構造設計指針に基づく液状化判定方法

  • 検討地点の地盤内の各深さに発生する等価な繰り返しせん断応力比τd/σ’zを計算します。

  • 各深さにおける補正N値(Na)を計算し、以下のグラフから補正N値(Na)に対応する飽和土層の液状化抵抗比τl/σ'z を求めます。
    PL値の計算に含まれる矩形(図)
    図をクリックすると拡大表示します

  • 各検討深さにおける液状化発生に対する安全率FLを計算します。FL値が1より大きくなる土層については液状化の発生はないものと判定し、逆に1以下となる場合は、その可能性があり、値が小さくなるほどその土層の液状化発生危険度は高いと判定することができます。
     FL=(τl/σ'z)/(τd/σ’)=τ
    ld

  • 液状化する可能性のある地盤に、杭基礎を用いる場合には、杭の水平耐力の検討の際に、水平地盤反力係数の低減を考慮するための補正係数を水平地盤反力係数に乗ずる必要があります。水平地盤反力係数の補正係数βは以下のグラフによる補正N値(Na)との関係を用います。
    PL値の計算に含まれる矩形(図)
    図をクリックすると拡大表示します

道路橋示方書に基づく液状化判定方法

  • 液状化の判定はレベル1地震動(橋の供用期間中に発生する確率が高い地震動)とレベル2地震動(橋の供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度を持つ地震動)の2段階を考慮し、レベル2地震動としては、以下の2種類の地震動タイプに対して行います。
    ・タイプI(プレート境界型の大規模な地震を想定したもの)
    ・タイプII(内陸直下型地震を想定したもの)

  • 動的せん断強度比R、地震時せん断応力比Lを計算し、液状化に対する抵抗率FLを計算します。
     FL=R/L

  • 動的せん断強度比Rを計算する際に、地表面における設計水平震度が必要となりますが、この値の計算時に用いる標準値や地域区分別の補正係数等が平成24年3月版と平成14年3月版で異なります。

  • 橋に影響を与える液状化が生じると判定された砂質土層は、液状化に対する抵抗率FLの値に応じて耐震設計上、土質定数を次の表に示す土質定数の低減係数DEにより低減します。
    土質定数の低減係数DE(表)

  • 液状化による流動化が生じた場合に、非液状化層中の流動力の補正係数CNLを液状化指数PLに応じて次の表により算出します。
    非液状化層中の流動力の補正係数CNL(表)

液状化指数PL

  • 岩崎敏男 他「地震時地盤液状化の程度の予測について」を参考にし、FL値の深さ方向の変化から、地盤の液状化の厳しさの程度を示す指数としてPL値を計算します。なお、本プログラムではFL値が連続的でない為、矩形による積分法で計算を行います。

  • 以下の図に示すように、指定された地下水位から最大計算深度(通常G.L.-20m)までがPL値の計算範囲となります。以下の図の塗りつぶしで示す矩形はPL値の計算に含まれますが、非液状化土層はFL値が1.0未満であっても計算に含まれません。最も深い位置にあるFL値がPL値の最大計算深度に満たない場合は、そのFL値が最大計算深度まで続くとして計算します。
    PL値の計算に含まれる矩形(図)
    図をクリックすると拡大表示します

準拠する基規準、参考文献等

  • (社)日本建築学会:「建築基礎構造設計指針」2001
  • (社)日本道路協会:「道路橋示方書(V 耐震設計編)・同解説」平成24年3月
  • (社)日本道路協会:「道路橋示方書(V 耐震設計編)・同解説」平成14年3月
  • 岩崎敏男 他:「地震時地盤液状化の程度の予測について」(「土と基礎」Vol.28-No.4)1980




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